Vanguard High Dividend Yield ETF (VYM)の概要
Vanguard High Dividend Yield ETF（VYM）は、高配当利回りの米国株式に投資することを目的としたETFです。米国の大手投資運用会社であるバンガード・グループが運用し、FTSE High Dividend Yield Indexをベンチマークとしています。主要な証券会社で取り扱われており、投資家は手軽に分散投資を行うことができます。
VYMの特徴
- 経費率: VYMはバンガードが提供しているため、経費率（信託報酬）が非常に低いことが特徴です。経費率は0.06%となっています。
- 分散投資: VYMはFTSE High Dividend Yield Indexを追跡しており、多数の米国高配当株に投資しています。これにより、投資家は簡単に高配当利回りの米国株式に分散投資することができます。
過去10年間の四半期ごとの配当金と利回り
| 年 | 配当金（USD） | 株価（USD） | 利回り |
|---|---|---|---|
| 2011 | 1.68 | 43.83 | 3.83% |
| 2012 | 1.87 | 50.39 | 3.71% |
| 2013 | 2.10 | 58.92 | 3.56% |
| 2014 | 2.24 | 68.10 | 3.29% |
| 2015 | 2.50 | 71.86 | 3.48% |
| 2016 | 2.62 | 73.90 | 3.55% |
| 2017 | 2.73 | 83.44 | 3.27% |
| 2018 | 2.87 | 76.38 | 3.76% |
| 2019 | 3.14 | 93.08 | 3.37% |
| 2020 | 3.21 | 85.33 | 3.76% |
VYMの過去10年間の四半期ごとの配当金は増加傾向にあり、利回りも概ね安定しています。。
VYMの構成比率（2021年9月時点）
VYMのセクター別の構成比率は以下のようになっています。
- ヘルスケア（Healthcare）: 約14%
- 金融（Financials）: 約13%
- 消費財（Consumer Goods）: 約12%
- 情報技術（Information Technology）: 約11%
- 通信サービス（Communication Services）: 約10%
- 公益事業（Utilities）: 約9%
- エネルギー（Energy）: 約5%
- その他（Others）: 約26%
税金を考慮したメリットとデメリット
メリット
- 米国株式市場にアクセスでき、米国企業の収益力や経済成長を活用することができます。
- 高配当利回り銘柄に投資することで、定期的な配当金を受け取ることができ、安定的なキャッシュフローが期待できます。
- 経費率が低いため、コスト面での負担が軽減されます。
デメリット
- 配当所得は所得税の対象となります。ただし、米国株式の配当金に対する日本の税率は、源泉徴収税率が20%であり、確定申告を行うことで、最大で15%に軽減することができます。ただし、税金対策や所得税の詳細については、専門家に相談してください。
- VYMは高配当株に重点を置いているため、成長株やテクノロジー株など、配当利回りが低い銘柄がポートフォリオには少なくなります。そのため、市場全体の成長や急速な変化に対するリターンが限定的になる可能性があります。
- VYMは米国株式に集中投資しているため、地域的なリスクが高まります。米国経済や政策に影響されやすくなり、地域的なリスクへの対処が必要となります。
以下の表に、VYMに関する名称、運用会社、ベンチマーク、および取り扱い証券会社の情報をまとめました。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 名称 | Vanguard High Dividend Yield ETF (VYM) |
| 運用会社 | Vanguard Group |
| ベンチマーク | FTSE High Dividend Yield Index |
| 取り扱い証券会社 | 主要な証券会社（例：SBI証券、楽天証券、マネックス証券など） |
投資判断には十分なリサーチや情報収集が必要です。最新かつ正確な情報は、運用会社のウェブサイトや公式文書で確認してください。VYMを含むポートフォリオを構築する際には、これらのメリットとデメリットを考慮し、自分の投資目的やリスク許容度に応じて適切なバランスを取ることが重要です。また、税金に関しては、専門家に相談することが望ましいです。
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